アークシステムワークスは本日(2025年4月10日),同社が4月24日に発売を予定している「テクノスザ・ワールドくにおくん&アーケードコレクション」について,PC(Steam)版とSwitch向けダウンロード版の予約受付を開始した。また,4月19日と20日には,ゲーセンミカド高田馬場にて一部作品を対象としたフリー体験会が開催される。
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アークシステムワークスは本日(2025年4月10日),同社が4月24日に発売を予定している「テクノスザ・ワールドくにおくん&アーケードコレクション」について,PC(Steam)版とSwitch向けダウンロード版の予約受付を開始した。また,4月19日と20日には,ゲーセンミカド高田馬場にて一部作品を対象としたフリー体験会が開催される。
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映画『忍たま ドクタケ忍者隊最強の軍師』今日(4/10)からU-Nextで独占先行レンタル配信。土井先生と忍たまたちの活躍をおウチでも
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アニメ「小市民シリーズ」第2期第12話「あたたかな冬(後編)」について、先行カットとあらすじが公開された。第12話は4月12日1時30分より放送開始。
第12話では、瓜野が友人である氷谷優人の助言を受け市内を騒がす連続不審火を調査し、次の発生現場を予想するコラムを書く様子が描かれる。
先行カットでは、瓜野や氷谷優人などの姿を確認できる。
【あらすじ】
友人である氷谷優人の助言を受け、瓜野は市内を騒がす連続不審火を調査し、次の発生現場を予想するコラムを書く。一方、河川敷で車が炎上する騒動に居合わせた小鳩常悟朗は、その車が昨夏の誘拐事件に用いられたものだと気づく。新聞部部長の堂島健吾に電話をかけ、新聞部に干渉しているという小佐内の動向を探る。
(C)米澤穂信・東京創元社/小市民シリーズ製作委員会
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OpenAIは、Appleの元デザイン責任者Jony Ive氏とOpenAIの最高経営責任者(CEO)Sam Altman氏が共同設立したAIスタートアップの買収を検討していると報じられている。その金額は5億ドル(約740億円)を超える可能性があると、The Informationが伝えている。
それによると、このスタートアップ「io Products」は、画面のないスマートフォンのコンセプトやスマートホーム機器など、AIを活用したさまざまな技術を開発しているという。しかし、同社はスマートフォンを開発しているわけではないとの情報もある。
この厳重に秘匿されているAIハードウェア構想については、2024年9月にThe New York Timesが初めて報じた。「iPhone」や「iPad」など数々の象徴的なApple製品をデザインしたことで知られるIve氏は、「iPhoneほど社会生活に影響しない」新しいAI駆動のコンピューティングデバイスをAltman氏と共同で開発すると語っている。
デバイスの詳細はほとんど明らかになっていないが、Ive氏とAltman氏は、Appleの共同創業者Steve Jobs氏の妻だったLaurene Powell Jobs氏などの投資家から初期段階の出資を取り付けていると伝えられている。The New York Timesは、2024年末までに出資額が10億ドル(約1500億円)に達する見込みだと報じていた。
「ChatGPT」開発元のOpenAIは買収協議のほか、io Productsとの戦略的パートナーシップも模索しているとされる。もし取引がまとまれば、OpenAIは基盤となる技術や中核的なエンジニアリングチームを取り込める。
OpenAIはコメントの依頼に回答しなかった。現在、OpenAIやGoogle、Metaなどがチャットボットの開発を競い、AI音声アシスタント分野は成長している。この取引が実現すれば、OpenAIはハードウェア企業との連携をさらに強化できる可能性がある。
Ive氏のデザイン会社LoveFromは、2019年に同氏がAppleを去った後に設立したもので、このデバイスの開発を主導している。「Apple Watch」に貢献した著名な高級品デザイナーのMarc Newson氏が共同創業者で、iPhoneのハードウェアデザインを率いたTang Tan氏など元Apple幹部もいる。顧客にはAirbnbやFerrariといった企業が名を連ねる。
市場調査会社IDCのマネージャーであるJitesh Ubrani氏は米CNETに対し、この動きによってOpenAIがさまざまなプラットフォームへの展開を拡大し、より多くの領域に進出しやすくなるだろうと述べている。
「ハードウェア系のスタートアップと組むことで、OpenAIは他のデバイスや用途でも優位を維持しやすくなるだろう」とUbrani氏は語る。「AIが登場するまで、スマートホームハードウェアの技術革新は頭打ちになり始めていた。両社が協力すれば、AIを家庭に取り入れることで、同分野の成長の恩恵を受けることもできる」
この記事は海外Ziff Davis発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
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KDDIおよび沖縄セルラーは、衛星とauスマートフォンが直接通信できるサービス「au Starlink Direct」の提供を開始した。衛星とスマートフォンの直接通信は日本初で、50機種に対して申込不要で当面無料で利用できる。
既存のau周波数を活用して、スマートフォンとStarlink衛星がつながり直接通信できるというもので、空が見える状況であれば圏外エリアでも通信可能となっている。au Starlink Direct接続中、端末右上に表示されるアンテナピクトに衛星アイコンまたは文字が表示される。
ただし一般的なSNSや動画サービス、Web閲覧といったデータ通信には使えず、「Google メッセージ」や「iMessage」などを使った家族や友人とのテキストメッセージのやり取りや現在地の位置情報の共有、緊急地震速報やJアラートなどの受信といった用途に限られている。Androidでは“Gemini in Googleメッセージ”機能で、iPhoneでは「#3333」宛てにSMSで質問を送信する”シンプルAIチャット”サービスを利用してAIの回答を受信可能。
2025年4月時点での対応機種としては、iPhone 14以降、Google Pixel 9シリーズ、Galaxy S22以降、Xperia 1 V以降のモデル、AQUOS sense8/9、Xiaomi 13T/14T、Redmi 12 5G/Note 13Pro 5G、TORQUE G06などが挙げられており、対応機種は順次拡大予定としている。
auの人口カバー率は99.9%を超えているが、日本特有の地形により、面積カバー率は約60%となっている。au Starlink Directでは残り40%のエリアでも通信可能となり、通信環境整備が困難な山間部や島しょ部、キャンプ場や海上においても、家族や友人との連絡手段、緊急時に活用できるとしている。
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アドワ―株式会社は、直販サイトで「JPEG写真編集応援キャンペーン」を4月9日(水)に開始した。期間は5月12日(月)まで。
Windows用のJPEGデータ編集ソフト「SILKYPIX JPEG Photography 12」を対象としたキャンペーン。通常5,500円のところ、特別価格の3,500円で提供する。
対応データをJPEG限定としたことで扱いやすくしながらも、SILKYPIXシリーズで培ってきた高性能・多機能も体験できるのがSILKYPIX JPEG Photography 12の特徴。RAW編集ソフトの「SILKYPIX Developer Studio」より導入コストを抑えられるため、初心者やライトユーザーにも向いたソフトとしている。
色味や明るさなど基本的な調整機能を持ち合わせているが、なかでも独自の技術という「SILKYPIX RAW Bridge」が特徴的。JPEGデータをRAWデータに近い階調へ自動で拡張するというもので、グラデーション豊かな調整ができるという。
簡単にクリエイティブなアート作品に仕上げられるという「テイスト」も搭載。“銀残し”や“鶏卵紙”、“シネフィルム”といった効果をワンクリックで適用できる機能で、適用後に調整を加えることも可能。66種類の効果を備えている。
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新作スマホ向けカードゲーム『神託のメソロギア』オープンβテスト開催中!事前登録不要で誰でも参加可能、声優サイン色紙&アマギフが当たるキャンペーンも
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米国のドナルド・トランプ大統領は現地時間4月2日、「相互関税」の導入を発表した。一方で今回、中国以外の国・地域に対しては相互関税の導入を90日間延期することを明かしている。
相互関税は、米国へのすべての輸入品に対して一律で10%の基本関税を課した上で、相手国の関税率や非関税障壁などに応じて国・地域別に税率を上乗せする政策だ。10%の基本関税は現地時間4月5日より発動しており、上乗せ分は現地時間4月9日より発動予定であった。
しかし今回、トランプ大統領は、中国以外の75以上の国・地域に対しては相互関税の発動を90日間延期すると表明。この期間には、発動されていた基本関税もなくなるという。各国が米国の各省に対して関税や非関税障壁に関しての解決策を求める交渉を要請しており、また相互関税の導入に対し各国がいかなる形の報復もしていなかったことを鑑みての決定とのこと。ただ中国については世界の市場に対して「敬意に欠ける態度(the lack of respect)」を示してきたとして、ただちに関税を125%に引き上げるとしている。
相互関税については突然の導入発表により、各グローバル企業が影響を慎重に様子見している状況も見られた。特に相互関税の導入が発表されたタイミングは、任天堂がNintendo Switch 2を6月5日に発売することを、価格とともに発表した直後。同社は相互関税の影響や市場に与える変化を見極めるためとして、Nintendo Switch 2の予約開始日を米国およびカナダで延期していた(関連記事1、関連記事2)。
Nintendo Switch 2の価格については相互関税を考慮していなかったとされ(関連記事)、海外向け価格の引き上げの可能性も含めて動向は注目されていた。とはいえ今回、中国以外の国・地域に対する相互関税の発動が90日間延期となった。あくまで先送りではあるものの、Nintendo Switch 2は相互関税のない状態で発売日を迎えることとなりそうだ。
なおNintendo Switchでは、当初中国のEMS(電子機器の受託製造サービス)工場で生産がおこなわれていたが、2019年に一部をベトナムのEMS工場に移管(日本経済新聞)。現在は中国、ベトナムのほか、マレーシアでも生産がおこなわれているとされる(公式サイト)。Nintendo Switch 2ではどのような生産体制となっているかは不明ながら、米国での対中国の関税引き上げの影響は引き続き注視される。
「Nintendo Switch 2」は6月5日に発売予定。日本国内向けの予約抽選受付については、4月16日11時までマイニンテンドーストアにて実施中だ。また全国のゲーム取扱店やオンラインショップでは、4月24日以降準備が整い次第、順次予約または抽選の受付が開始されるとのこと。
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