
おいしそう!
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サンライズとスタジオカラーが制作するアニメ「機動戦士Gundam GQuuuuuuX(ジークアクス)」のキャラクターとモビルスーツの情報が新たに解禁された。
今回解禁された情報は、ジオン公国軍に所属する「ラシット」「コワル」「タンギ」「オシロ」「セファ」「ベノワ」や、サイド6軍警察官の「アラガ」「ラゴウチ」のキャラクター情報や担当声優の情報のほか、ジオン公国軍の強襲揚陸艦「ソドン」やモビルスール「MS-06-SSP 軍警ザク」「MS-06-SSPEX 軍警ザク 特殊部隊仕様」「MS-06-SSPEX 軍警ザク 特殊部隊仕様 指揮官機」「MS-06 民間ザク」「MS-06 ザク ポメラニアンズ仕様」などのメカ情報が新たに公開された。
◤キャラクター解禁◢
ラシット
RassitCV:#広瀬さや#GQuuuuuuX#ジークアクスpic.twitter.com/TnxUUJIzn8
— 機動戦士Gundam GQuuuuuuX(ジークアクス) (@G_GQuuuuuuX)April 9, 2025
◤メカ解禁◢
MS-06-SSP
軍警ザク
Police Zaku#GQuuuuuuX#ジークアクスpic.twitter.com/V0SWx5C8pa— 機動戦士Gundam GQuuuuuuX(ジークアクス) (@G_GQuuuuuuX)April 9, 2025
(C)創通・サンライズ
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大ヒット中の麻薬密売シミュレーションゲーム『Schedule I』について4月3日(木)、著作権侵害の疑いがあるとして調査が進行中だと海外メディアにて報じられていた。それについて4月8日(火)、調査を行っている『Drug Dealer Simulator』シリーズを販売するパブリッシャーMovie Gamesから経緯を説明するアナウンスがなされた。
Movie Gamesの公式Xアカウントおよび同社の販売する『Drug Dealer Simulator 2』のSteamストアページにおいて公開されたメッセージによると、まず『Schedule I』については「訴訟はしていない」と強調されたうえで今回の件の経緯が説明されている。
A statement regarding the Schedule I / Drug Dealer Simulator situation. pic.twitter.com/SHN5QYWpq2
— Movie Games SA (@MovieGamesSA) April 8, 2025
それによると、『Schedule I』の開発元であるTVGSに対して製品の販売や開発を阻害する意図はないとのこと。今回の調査は『Drug Dealer Simulator』との類似性の指摘を受けて企業の義務として行ったもののようだ。
今回の件はポーランドのサイトに公開された情報を受けて各種メディアが報じていた。だが、この元になった情報はESPIという通信システムでのやり取りが透明性のために公開を義務付けられていたために世に出たものなのだという。
Movie Gamesは上記の件は販売元である同社のみによって処理されたもので、『Drug Dealer Simulator』の開発元であるByterunnersは一切関わりがないとしている。
最後には改めて『Schedule I』の開発元TVGSに対する悪意はないと強調されており、リリース時には幸運を祈るメールも送ったのだと表明している。今回の件はあくまでも会社として必要であったから行ったとのこと。ただ、文章の最後では調査において権利侵害が確認された際には必要な対処をとるとしている。
今回の件を受けて『Drug Dealer Simulator』および『Drug Dealer Simulator 2』のSteamレビューではMovie Gamesを批判する低評価レビューが大量に投稿されるという「レビュー爆撃」現象も起きており、ユーザーの間では混乱が広がっている。今回の声明を受けて、騒動は鎮静するのか、また、Movie Gamesの調査はどうなってゆくのか、今後の動向が注目される。
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今回登場する防災セットは「ベーシック」と「コンパクト」の2種類。どちらも烏野高校版・音駒高校版の2デザインで展開されます。
災害時に役立つ必需品をコンセプトにしながら、各高校のイメージカラー&デザインが取り入れられた特別仕様となっており、防災グッズとしてはもちろん『ハイキュー!!』ファンにとってのコレクションアイテムとしても注目の商品です。
高い耐久性を誇るCORDURAナイロン生地を使用した撥水性の高いバッグ。烏野高校・音駒高校をイメージしたデザインや各校アクセントカラーが特徴です。
防災アイテムをコンパクトにまとめられるボトル。450mlのウォーターボトルとしても使用可能です。
ポリエステル製の吸水速乾機能が高いドライTシャツ。普段のスポーツウェアとしても活用できます。
災害時の必需品がまとまった基本の10点セット。速乾機能のTシャツ入りでお得な内容となっています。
【セット内容】
①多機能リュック
②収納クリアボトル
③ミニ懐中電灯(LEDライト)
④ホイッスル
⑤エマージェンシーガイド(防災ガイド)
⑥リフレクタータグ
⑦速乾Tシャツ(フリーサイズ)
⑧3Lウォーターバッグ
⑨使い捨てマスク(一般大人用)
⑩圧縮タオル
価格:15,400円(税込)
災害時の必需品がコンパクトにまとまった9点セット。場所を取らないため保管がしやすく、災害時すぐ持ち出しやすい手軽さが魅力です。
【セット内容】
①軽量ショルダーバッグ
②収納クリアボトル
③ミニ懐中電灯(LEDライト)
④ホイッスル
⑤エマージェンシーガイド(防災ガイド)
⑥リフレクタータグ
⑦3Lウォーターバッグ
⑧使い捨てマスク(一般大人用)
⑨圧縮タオル
価格:8,000円(税込)
販売期間中に購入した方には特典として「蓄光缶バッジ」がプレゼントされます。
・コンパクトver.購入者:購入した各校より蓄光缶バッジ2種(ランダム)
・ベーシックver.購入者:購入した各校の蓄光缶バッジ全4種セット
受付期間:4月16日(水)~7月20日(日)
販売場所:Aniqueショップ
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台湾に拠点を置く半導体製造企業のTSMCが製造したチップが、アメリカの輸出規制対象である中国企業・HuaweiのAIプロセッサに利用されていたことが判明しました。これを受けてアメリカ商務省が、TSMCに対して10億ドル(約1460億円)以上の罰金を科す可能性があると、海外メディアのロイターが報じました。
Exclusive: TSMC could face $1 billion or more fine from US probe, sources say | Reuters
https://www.reuters.com/technology/tsmc-could-face-1-billion-or-more-fine-us-probe-sources-say-2025-04-08/
TSMC may face $1B+ penalty for suspected Huawei exports • The Register
https://www.theregister.com/2025/04/08/tsmc_blew_whistle_on_chinese/
TSMC faces $1 billion US fine for making chips for blacklisted Huawei | Tom’s Hardware
https://www.tomshardware.com/tech-industry/tsmc-faces-usd1-billion-us-fine-for-doing-business-with-huawei
アメリカは中国との政治的・経済的対立を背景に、中国のAI開発を抑制するための半導体や半導体製造装置の輸出規制を強化しています。これはアメリカの技術を利用する他国の企業にも及び、TSMCも輸出規制リストに掲載された中国企業への高性能半導体の輸出を禁じられています。
ところが2024年10月、輸出規制対象であるHuawei製のAIプロセッサ「Ascend 910B」に、TSMCが製造していたチップが用いられていたことが判明しました。
TSMCがHuaweiのAIチップを製造していたことが判明、アメリカの輸出規制に抵触する可能性 – GIGAZINE
さらなる調査で、Huaweiが用いていたTSMC製チップは、中国のチップメーカーであるSOPHGOが発注したものだったと報じられました。TSMCはこのことが発覚してすぐに、SOPHGOへの製品出荷を停止したとのことです。
TSMCがSOPHGOの発注を受けた時点では、SOPHGOはアメリカの輸出規制対象になっていませんでしたが、一連の事態を受けて商務省はSOPHGOを輸出規制リストに追加しました。
アメリカが中国のテクノロジー企業14社を輸出規制リストに追加、TSMC製半導体をHuaweiに横流ししていたSOPHGOも規制対象に – GIGAZINE
新たにロイターは、この問題に詳しい2人の人物による証言として、商務省がTSMCに10億ドル以上の罰金を科す可能性があると報じました。罰金の額は、輸出規制に違反した取引額の最大2倍になる可能性があるそうです。
アメリカのシンクタンクであるランド研究所技術・安全・政策センターの研究者で、中国のAI開発を追跡しているレナート・ハイム氏によると、TSMCはSOPHGOの注文を受けて約300万個のチップを製造したとのこと。ハイム氏はHuaweiのような輸出規制対象に転用されるリスクを考えると、TSMCは中国に本社を置く企業に向けてチップを作るべきではなかったと述べています。
TSMCは2025年3月に、アメリカ・アリゾナ州の先端半導体製造事業に1000億ドル(約14兆6000億円)の追加投資を行うと発表していますが、ドナルド・トランプ大統領は4月に「TSMCがアメリカに工場を建設しなければ最高100%の課税をする」などと発言しています。
アメリカ商務省の広報担当者はロイターへのコメントを拒否しましたが、ハワード・ラトニック商務長官は3月にワシントンで開催された会議上で、「私たちはこの政権で、規則を破った人々に対する執行と罰金の劇的な増加を求めるつもりです」と語っており、輸出規制管理のより強い執行を示唆しています。また、3月に商務省産業安全保障局のトップに任命されたジェフリー・ケスラー氏は、2月の公聴会でTSMCとHuaweiの問題に触れ、この報道は「大きな懸念事項」であり、「強力な執行」が重要であると述べました。
一方、TSMCの広報担当者であるニーナ・カオ氏は声明で、同社は法律を順守することを約束していると主張。2020年9月中旬以降はHuaweiに製品を供給しておらず、アメリカ商務省とも協力していると説明しました。
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