木曜日, 5月 15, 2025
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EA、完全リモートワークを段階的に廃止へ。業界大手で脱リモートワーク進む – AUTOMATON


Electronic Artsの幹部は、同社従業員に対して今後の勤務形態に関する方針をメールで送信。完全なリモートワークが可能な現在の体制を段階的に終了し、オフィスへの週3日以上の出社を義務付けるとする通達がされた。海外メディアIGNがElectronic Arts内部の複数の情報筋から得た情報として伝えている。

Electronic Artsはアメリカを拠点とするゲームパブリッシャー。『Battlefield(バトルフィールド)』シリーズや 『Apex Legends(エーペックスレジェンズ)』をはじめとする多数の人気作品をリリースしてきた。

『Apex Legends』

リモートワークが推進されたコロナ禍から一転、新型コロナウイルス蔓延による影響が薄れつつある近年では、徐々に出社を奨励する企業も増えており、いわゆる「出社回帰」が世界的に進んでいる。そうした動きはゲーム業界にも見られる。

今回IGNがElectronic Arts内部の複数の情報筋から得た情報によると、同社の最高経営責任者を務めるAndrew Wilson氏が同社の従業員に対してメールを送信。同氏は、対面での勤務が創造性や革新、そしてつながりを刺激する原動力となると語った。また、週3日以上オフィスに通う「ハイブリッドワーク」を打ち出し、これまで許可されてきたリモートワーク中心の勤務形態は段階的に廃止していくことを伝えた。

さらに、同社のエンターテインメント&テクノロジー部門責任者を務めるLaura Miele氏が続けてスタッフ向けにメールを送信。同社が分散型の手法から世界的に一貫した企業全体の勤務形態へと移行しているとして、詳細な方針を説明した。週3日以上地元のオフィスで働くことを「ハイブリッドワーク」と定義した上で、Electronic Artsのオフィスから30マイル(48km)以内に居住する従業員はこのハイブリッドワークの勤務形態に移行することになるという。また、30マイル圏外の従業員については基本的にリモートでの勤務とみなされるとのこと。そして、リモートワークについては3か月から24か月の期間で段階的に廃止していくとしている。ただしこれらの変更はすぐには適用されず、実施前には最低12週間の通知期間が設けられるという。

こうした通達を受けて、Electronic Artsの従業員の間では混乱が広がっているようだ。IGNがおこなった匿名の取材によると、長時間の通勤を強いられたり、育児に支障をきたしたりといった懸念がもたれているようだ。また今回の変更では、30マイル(48km)圏外に住む従業員はリモート勤務と見なされることになっており、オフィスの近くに居住する選択を長期的に取らない場合、自身の仕事が今後どうなるか不安視する声も上がっているという。最大24か月の免除期間が設けられるものの、それ以上はリモートワーク中心での勤務が許可されなくなる可能性もある。

日本においても、リモートワークでの勤務が徐々に減りつつあるようだ。日経BPのシンクタンクによる調査では、週3日以上リモートワークをおこなう人の割合は2024年10月において33.9%となっており、2020年から徐々に減少傾向にある(日経クロステック)。また国内ゲーム企業では、たとえばセガでは基本的には週2回までの在宅勤務が可能となっているものの、一定の出社を求める「ハイブリッドワーク」を適用している。

ゲーム業界の大手企業においても程度の多寡はあれ出社回帰の傾向がみられるが、なかには従業員からの反発が生じているケースもある。2023年には、『アサシン クリード』などを手がけるUbisoft Montréalがリモートワーク体制を終了したと報じられていた。同社は2021年にはオフィス勤務とリモートワークの両立が可能とアピールしていたこともあり、突如のリモートワーク廃止決定については、社員からは批判も寄せられる状況にあった(関連記事)。オフィス勤務により効率的な成果を生むことのできるメリットもあるものの、ライフワークバランスなどの観点からリモートワークの継続を望む従業員もまだ多いようだ。

リモートワークという新たな働き方が浸透した今日では、従来の勤務形態に戻ることは企業と従業員のどちらにとっても決して容易ではない。今回のElectronic Artsにおけるリモートワーク廃止に関して、社内から聞かれた不安の声を受けて同社がどのような対応を進めるかにも注目される。



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🧠 編集部の感想:
EAがリモートワークを段階的に廃止する方針を発表したことには驚きました。創造性の促進を理由に出社を奨励する一方で、従業員の生活とのバランスが難しくなる懸念もあります。今後、どのように従業員の不安に対応するかが重要なポイントになりそうです。

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