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アメリカは世界有数の経済大国ですが国民の健康状態は悪く、2024年の研究では同じ英語圏であるものの、イギリス人と比較してアメリカ人は健康状態が顕著に悪いことが報告されています。アメリカやヨーロッパに住む中高年を対象に裕福さと死亡率の関係を調べた新たな研究では、「最も裕福なアメリカ人」でさえ「一部のヨーロッパ諸国に住む最も貧しい人々」よりも平均寿命が短いことが明らかになりました。
Association between Wealth and Mortality in the United States and Europe | New England Journal of Medicine
https://www.nejm.org/doi/full/10.1056/NEJMsa2408259
Even the richest Americans face shorter lifespans than their European counterparts, study finds | Brown University
https://www.brown.edu/news/2025-04-02/wealth-mortality-gap
Not Even America’s Richest Live as Long as Some of Europe’s Poorest : ScienceAlert
https://www.sciencealert.com/not-even-americas-richest-live-as-long-as-some-of-europes-poorest
一般に、その人の社会経済的地位が健康状態に影響を及ぼすとされており、2万5000人の高齢者を対象にした2020年の研究でも、「裕福であるほど健康寿命が長くなる」という結果が示されました。さらに、人々が住んでいる地域も健康状態を左右する要因のひとつであり、アメリカ国内で行われた研究でも「住んでいる地域によって平均寿命の格差があり、その格差は広がりつつある」と報告されています。
平均寿命にも地域間格差が厳然とあり、その差は徐々に広がっている – GIGAZINE
新たに、アメリカのブラウン大学やイギリスのロンドン・スクール・オブ・エコノミクスなどの国際的研究チームは、アメリカやヨーロッパ諸国に住む中高年の経済状況と寿命についての研究を実施しました。
研究では、U.S. Health and Retirement Study(アメリカ健康退職調査)とEurope’s Survey of Health, Ageing and Retirement(ヨーロッパ健康・老化・退職調査)で2010年~2022年に収集された、50~85歳の中高年7万3000人以上のデータが分析されました。被験者は最も裕福な人々から最も貧しい人々まで25%ずつで4分割され、研究期間中に各グループの被験者が死亡する割合などを基に、健康や健康寿命などが割り出されたとのこと。
分析の結果、アメリカとヨーロッパの両方でより裕福な人は死亡リスクが低く、平均寿命が長い傾向にあることが確認されました。統計によると、最も裕福な25%の人々と最も貧しい25%の人々の生存率の格差は、ヨーロッパ諸国よりもアメリカの方がはるかに大きかったそうです。
以下のグラフは、縦軸が裕福さで4分割した各グループの生存率、横軸が調査開始からの年数を示したもので、左上がアメリカ、右上が北欧および西ヨーロッパ、左下が南ヨーロッパ、右下が東ヨーロッパのものです。いずれの国々でも、最も貧しい25%グループ(青色)の生存率が低く、最も裕福な25%グループ(オレンジ色)の生存率が高い傾向がみられますが、その差は特にアメリカで大きいことがわかります。
また、ヨーロッパ諸国の死亡率は国ごとに異なっていたものの、ドイツ・フランス・オランダなどの西ヨーロッパの国々に住む最も貧しい25%グループの人でさえ、アメリカに住む最も裕福な25%グループの人よりも死亡率が低いことが確認されました。
今回の研究では、北欧および西ヨーロッパの人々は裕福さで同じグループにいるアメリカ人と比較して40%死亡率が低いことが判明。南ヨーロッパでも30%、東ヨーロッパでも13~20%ほど、同じグループにいるアメリカ人より死亡率が低かったとのことです。
さらにアメリカでは、健康状態が悪く貧しい人々が早期に死亡する可能性が高く、年齢が高くなるにつれて裕福で健康な人々の割合が増える「生存者効果」もみられました。この現象により、「年齢が高くなるにつれて富の不平等が縮小する」ように数字上は見えますが、実際は貧しい人々がどんどん亡くなっているだけだと指摘されています。
一連の結果は、ヨーロッパ諸国の方がアメリカよりも医療や社会福祉にアクセスしやすく、社会構造が強固であることにより説明できるとのこと。ブラウン大学の医療経済学者であるアイリーン・パパニコラス氏は、「この調査結果は最も裕福なアメリカ人でさえ、経済的不平等やストレス、食事、環境災害といったリスク要因など、平均余命の低下に寄与するアメリカの体系的な問題から保護されないことを、はっきりと思い出させます」と述べています。
ブラウン大学医療システム持続可能性センターの研究者であるサラ・マチャド氏は、「他の国々ではもっといい結果が出ています。つまり、私たちはそこから学び、改善することができるのです。それは、私たちが見落としている要因に対処することであり、必ずしも支出が増えるとは限りません。それによって、私たちが認識しているよりはるかに大きな利益をもたらす可能性もあるのです」と主張しました。
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