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死亡年齢の高齢化、葬式・墓の簡素化、家族関係の希薄化……、社会の変化とともに、死を取り巻く環境も大きく変化してきました。かつて高齢者の介護や看取りは家族が担うものでしたが、いまは外部サービス化が進み、プロがおこなうものになっています。
この30年間、死生学の研究をしてきたシニア生活文化研究所代表理事の小谷みどりさんが、現代社会の「死」の捉え方を浮き彫りにする新刊、朝日選書『〈ひとり死〉時代の死生観』（朝日新聞出版）を発刊しました。同書から「高齢化と家族の変化」を抜粋してお届けします。
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1980年には、亡くなった男性のうち80歳以上だった人の割合はわずか22.3％、女性でも36.9％にとどまっており、ほとんどの人は70代までに亡くなっていた。
日本には、60歳の還暦以降、70歳の古希（こき）、77歳の喜寿（きじゅ）、80歳の傘寿（さんじゅ）、88歳の米寿（べいじゅ）、90歳の卒寿（そつじゅ）と、長寿を祝う習慣があるが、かつてはそんな年齢まで生きる人が滅多にいなかったからこそ、長寿は盛大にお祝いをしていたのだ。1980年には、80歳の傘寿を祝ってもらう高齢者はほとんどいなかったが、2022年には、80歳以上で亡くなった人は、男性で57.5％と過半数を占め、女性では78.0％とほとんどの人が傘寿を通過している。
また厚生労働省「簡易生命表」で65歳時の平均余命の推移をみると、この50年間で男女ともに10歳近くは余命が延びている。高齢者として生きる期間が20年以上もある昨今と違い、40、50年前は、せいぜい10年の余生しかなかった。高齢期の生き方において、この10年の延伸は大きな影響を与えている。
では、現在はどうか。内閣府が2022年に実施した「高齢者の健康に関する調査」によれば、将来、排せつ等の介護が必要な状態になった時、誰に介護を頼みたいかをたずねた質問では、「ヘルパーなど介護サービスの人」（46.8％）と回答した人が最も多く、「配偶者」（30.6％）、「子」（12.9％）、「子の配偶者」（1.0％）が続いた。1986年の調査では外部サービスの専門家に依頼したいと考える人は1割しかいなかったが、昨今では、介護は家族よりも専門家に頼むのが当然だという意識が浸透している。
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