ヘッジファンドは１－３月（第１四半期）に、いわゆる「マグニフィセント・セブン（Ｍ７）」と呼ばれる米大型ハイテク株の保有を減らす一方で、米国に上場している中国企業株の比率を高めた。ゴールドマン・サックス・グループが指摘した。
ベン・スナイダー氏らゴールドマンのストラテジストは20日付のリポートで、貿易摩擦の激化にもかかわらず、中国企業の米国預託証券（ＡＤＲ）に対する投資が膨らんだと指摘。
ヘッジファンドが最も多く保有する中国銘柄は、アリババグループや通販アプリ「Temu」で知られるＰＤＤホールディングス、百度（バイドゥ）などだという。同リポートはヘッジファンド684本の総株式ポジション３兆1000億ドル（約446兆円）相当を分析した。
こうした持ち株構成の変化は、中国テクノロジー銘柄の魅力が高まっていることを示している。中国が次世代テクノロジー開発で存在感を増している兆しに、海外投資家は注目している。
中国のスタートアップ「DeepSeek（ディープシーク）」が今年発表した人工知能（ＡＩ）モデルは、世界に衝撃を与え、Ｍ７株が大幅下落するきっかけとなった。
Ｍ７銘柄と比べて、中国企業の多くは割安なバリュエーションで取引されている。アリババの予想株価収益率（ＰＥＲ）は約13倍、ＰＤＤは10倍未満だ。
Ｍ７銘柄の中でＰＥＲが20倍を下回るのは、グーグルの親会社アルファベットのみだと、ブルームバーグのデータが示している。
ただし、ゴールドマンのストラテジストは、今回の銘柄変更はタイミングが悪かったとも分析。Ｍ７銘柄は４ー６月（第２四半期）に入ってから10％超のリターンを上げている一方で、中国勢のＡＤＲは貿易摩擦の影響を受けて伸び悩んでいるという。
ゴールドマンによると、Ｍ７の一角であるアマゾン・ドット・コムやメタ・プラットフォームズ、マイクロソフト、エヌビディア、アルファベットは依然として、ヘッジファンドの主要なロング（買い持ち）ポジションとして人気を維持している。
ＨＳＢＣグローバル・アセット・マネジメントのグローバルチーフストラテジスト、ジョー・リトル氏が語る
Source: Bloomberg
原題：Hedge Funds Cut Magnificent Seven Stocks, Bought China ADRs（抜粋）
🧠 編集部の感想：
ヘッジファンドが「マグニフィセント・セブン」を売却し、中国企業のADRsを買い増す動きは、テクノロジー株の評価変化を示しています。特に、中国企業の相対的な割安感は、投資家にとって魅力的に映るのかもしれません。しかし、貿易摩擦の影響が懸念される中、タイミングの難しさも感じられます。
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