NTTドコモは、ネットワーク品質対策として「HPUE」などを導入する。9日のNTT決算会見で明らかにされた。
ドコモの示す資料によれば、3月時点の全国の5G基地局数は前年同期比でおよそ20％増加。下り平均スループットは、全国の主要都市中心部で約20％、主要鉄道導線で約30％向上した。東京都の大手町周辺の例では、平均スループットが約60％向上、同じく東京都のJR山手線では約80％向上したとしている。
ほかに突発的に人口が集中する大規模なイベントでの臨時基地局設置などの対策数が、2023年度比で2024年度はおよそ2倍に増加。数としては232イベントに及ぶという。X（旧ツイッター）におけるユーザーの不満の声は、2024年度第4四半期には前年同期比で40％減少した。
今後、5Gの専用周波数帯「Sub6」と4G周波数帯を転用した5Gをさらに展開。設備投資も加速することで、よりユーザー体感品質を向上するとしている。導入予定の設備には、4.5GHz対応のものを含むMMU（Massive MIMO Unit）による体感品質の向上のほか、HPUE（High Power User Equipment）を導入する。上半期に発売される一部の5Gスマートフォンの送信電力アップする。
NTTドコモ 前田義晃社長は、他社との品質の差について「サブブランドも含めて、そこまで乖離しているレベルにはないと思う。しっかり（改善策を）進めていきたい」とコメント。さらに、スマートフォンと人工衛星の直接通信を2026年夏にも始めることを話した。
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