ソニーグループの2024年度の決算発表があり、公開された資料から、PlayStation 5の販売台数が前年同期比11％減となる1850万台だったことがわかりました。また、いわゆる「トランプ関税」による影響は1000億円程度だとのことです。
ソニーグループポータル | 経営方針および業績に関する説明会
https://www.sony.com/ja/SonyInfo/IR/library/presen/er/
2024年度 連結業績概要（2025年3月31日に終了した1年間） 2025年5月14日 ソニーグループ株式会社
(PDFファイル)https://www.sony.com/ja/SonyInfo/IR/library/presen/er/pdf/24q4_sonypre.pdf
2024年度第4四半期連結業績補足資料
(PDFファイル)https://www.sony.com/ja/SonyInfo/IR/library/presen/er/pdf/24q4_supplement.pdf
Sony considers PS5 price hikes to cover Trump’s tariffs | The Verge
https://www.theverge.com/news/666584/sony-earnings-tariffs-ps5-price-us-manufacturing
ソニーグループの2024年度の売上高は、金融分野を除く連結ベースで前年度比7％増の12兆439億円、ソニーとしての連結ベースだと前年度比±0％の12兆9571億円でした。営業利益は全体で前年度比16％増の1兆4072億円となっています。
セグメント別でみると、ゲーム＆ネットワークサービスの売上高が4兆6700億円、営業利益が4148億円と好調でした。
しかし、2025年度の売上高予想は関税の影響反映前で4兆3000億円と、減収の見込みが示されています。
資料によると、自社制作および自社制作以外のゲームソフトウェアの販売増加がプラス要素となる一方で、販売台数減少によるハードウェアの減収や為替の影響がマイナス要素として挙げられています。
補足資料では、PlayStation 5の販売台数が2023年は2080万台、2024年は1850万台と減少していることが示されています。一方で、ソフトウェアの販売本数は2億8640万本から3億330万本へと増加しています。
PlayStation 5は2024年第3四半期に過去最高となる950万台を売り上げていますが、その他の四半期はいずれも前年より数字が下がっていました。
PlayStation 5の2024年第3四半期における販売台数は950万台で発売以来最高の四半期に、PS5の累計販売台数は7500万台に到達 – GIGAZINE
なお、「トランプ関税」による影響は1000億円程度。陶琳CFOは収益への影響を軽減するため、関税分の価格転嫁、つまり値上げを示唆しました。ただし、具体的にPlayStation 5を指したわけではありません。
ちなみにPlayStation 5は2025年に入ってヨーロッパやイギリス、オーストラリア、ニュージーランドでは値上げが行われています。エディションにより価格が異なりますが、日本では7万円～8万円台で購入が可能です。PlayStation 5は発売からしばらくの間は品薄が続いていましたが、記事作成時点ではAmazon.co.jpなどで簡単に手に入ります。
Amazon.co.jp: PlayStation 5 デジタル・エディション(CFI-2000B01) : ゲーム
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🧠 編集部の感想：
ソニーの決算発表でPlayStation 5の販売台数が前年同期比11％減と発表され、世界的な供給チェーンの影響が伺えます。トランプ関税の影響で1000億円ものコストが転嫁される可能性もあり、将来の価格に不安が残ります。ゲームソフトの販売増加があったものの、ハードウェアの減少は悲観的な展望を示しています。
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