【決算短信】ヤマタネ（9305）　「物流×食」で成長加速、増配路線は続くかAIによる個別株情報分析室

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概要

ヤマタネ（証券コード9305）は、物流と食品を中心に売上を拡大している老舗の複合企業である。2025年3月期の業績は増収増益を達成し、営業キャッシュフローも回復。しかし、人件費の高騰やコメ相場の不安定性などのリスク要因も存在する。配当は105円に増額したが、株価の上昇により配当利回りは低下し、今後の配当政策が注目されている。

要約（箇条書き）

• 売上・利益増加: 2025年3月期に売上高8,092億円、営業利益37.8億円を記録（前年比25.4%増、8.5%増）。
• キャッシュフロー回復: 営業キャッシュフローが57.9億円に回復。
• 投資活動: 大型投資（越中島再開発や冷凍倉庫拡張）を吸収できる体質に戻る。
• 配当: 年間105円の大幅増配を実施。利回りは約2.7%に低下。
• 分野別分析:
  • 物流部門が売上の45%、食品部門が43%。
  • 物流は利益率が下がり、食品はコメ相場高騰が収益を押し上げ。
• 中期計画: 2028年までに営業利益47億円、ROE6.5%以上を目指す。
• 市場環境: 人件費高騰やコメ相場の変動がリスク要因。
• 株価分析: 現在のPERは16倍、PBRは0.87倍で割安感。押し目買いが推奨。
• 総合評価: ディフェンシブ性は評価されるが、利回り低下により投資初心者には慎重を要する。

2025年5月25日 19:14

ChatGPT o3（2025年4月リリース・有償版）による生成レポート本稿は生成AIが公開情報をもとに作成したものです。必ず一次資料を確認してください。とくに画像はAIの制約により正しく表示できない場合があります。

公開日：2025年5月25日

目次

1. エグゼクティブサマリー

2. 企業概要

3. 業績の推移

4. セグメント別分析

5. 関連指標

6. 決算短信全般の分析

7. 直近の経済動向の反映

8. 同業他社との比較

9. 今後の見通し

10. 株価の分析

11. 総合評価

12. まとめ

1. エグゼクティブサマリー

ヤマタネは物流と食品を両輪とする老舗複合企業で、2025年３月期は売上高8,092億円（前年比25.4％増）、営業利益37.8億円（同8.5％増）と増収増益を確保した。営業キャッシュフローは57.9億円に回復し、越中島再開発や冷凍倉庫拡張など大型投資を吸収できる体質へ戻りつつある。一方、物流2024問題による人件費高騰やコメ相場の反落リスクなど、コスト面の不透明要因は大きい。配当は年間105円と大幅増配を実施したが、株価が4,600円台へ上昇したことで**予想配当利回りは約2.7％**に低下し、従来の「高配当株」という位置づけは後退した。累進配当方針と新たに導入したDOE3％目標は株主還元に一定の安心感を与えるものの、ROEは5％台と市場平均を下回り、資本効率改善が課題だ。中期経営計画では2028年３月期に営業利益47億円・ROE6.5％以上を掲げるが、物流ＤＸと食品高付加価値化が計画通り進むかが株価モメンタムの鍵となる。現状のバリュエーションはPER16倍台・PBR0.87倍と割安感があるものの、利回り妙味は薄れ、押し目買いスタンスが望ましい。

2. 企業概要

ヤマタネ（証券コード9305）は1924年創業、創業100周年を迎えた老舗企業である。主力は倉庫・国際フォワーディングなどの物流部門と、コメ卸売・加工食品卸を手がける食品部門。不動産部門では東京・日本橋などにオフィスビルを保有する。2025年3月期末の連結従業員数は2,863名、時価総額は約521億円（5月23日終値4,595円基準）。自己資本比率35.0％と財務は健全で、有利子負債依存度はやや高いがキャッシュフローでカバー可能な水準にある。新中計「ヤマタネ2028プラン」では売上高880億円、営業利益47億円、ROE6.5％以上を掲げ、カンパニー制導入で権限移譲と事業シナジー創出を図る。

3. 業績の推移

図体としてのヤマタネは、物流と食品という景気感度の異なる二つの収益源を持つことで、売上高のボラ付き（価格変動の大きさ）を平準化してきた。連結売上高は2016年３月期の5,182億円から2024年３月期に6,451億円、そして2025年３月期に8,092億円まで拡大し、９年間で約1.6倍に成長した。売上高が一気に伸びた背景には、①食品卸子会社ショクカイの完全連結による規模拡大、②コメ価格上昇による単価寄与、③国際フォワーディングの貨物取扱量増という３点がある。営業利益は2019年３月期の53億円をピークに2020年には32億円まで落ち込んだが、その後は回復傾向を維持し、2025年は37.8億円で過去最高を更新した。営業利益率はコロナ禍と物流2024問題の影響で一時的に5％を割り込んだものの、2025年３月期は4.7％と前年水準を維持。粗利率（売上総利益率）は12.5％→12.3％→12.5％とわずかながら向上しており、値上げ転嫁の進捗が読み取れる。

営業キャッシュフロー（OCF）は、2016年３月期から2019年まで40～50億円台で安定推移した後、2020年には22.8億円へ半減したが、2023年に69.8億円へ急増、2025年には57.9億円と高水準を維持IR BANK。この間に投資活動キャッシュアウトが100億円を超える年もあり、フリーキャッシュフロー（FCF）はプラスとマイナスを行き来するが、2025年は▲42億円のFCFを、28億円の財務CF流入で補った形だ。ROEは2023年3月期5.2％→2025年3月期5.6％と改善傾向ながら、東証プライム平均（9％前後）には届かない。株主資本比率は35.0％、D/Eレシオ0.84倍と財務負荷はさほど高くないが、自己資本コストを超える収益力を備えるまでには至っていない。

一方、当期純利益は2016年の21億円から2025年の30.9億円まで年平均成長率（CAGR）4.1％で推移する。EPSは同期間で212.96円→299.42円へと、発行済株式数横ばいでも上昇しており、過去10年で年率約3.9％成長しているIR BANK。配当金は累進配当方針のもと、2021年に52円、2024年に65円、2025年には105円に到達し、総還元性向は35.1％まで上昇したIR BANK。総じて、ヤマタネの業績は「売上は右肩上がりだが利益率は５％手前でもたつく」という構造であり、今後は新中計で掲げる物流DXによる効率化と食品の高付加価値化が利益率引き上げのカギとなる。

4. セグメント別分析

ヤマタネの報告セグメントは「物流」「食品」「情報機器サービス」「不動産」の４本柱である。売上構成比（2025年３月期）は物流45％、食品43％、情報9％、不動産3％。営業利益構成比は物流38％、食品39％、不動産19％、情報4％となり、不動産が高収益、情報が薄利、物流と食品がボリュームゾーンという収益構造である。

物流

倉庫業・国際フォワーディング・港湾運送を統合した物流カンパニーは売上高3,646億円（前期比8.1％増）・営業利益14.3億円（同4.4％増）。倉庫稼働率は92％と高水準を維持しているが、2024年以降のドライバー時間外労働規制強化で外注費が想定超過し、利益率は3.9％→3.7％へ低下。今期は輸送コスト転嫁を前提にした値上げ交渉が進みつつあるが、通期で物流費の上振れ余地は残る。

食品

コメ卸売とプレミックス粉体加工を手がける食品カンパニーは売上高3,488億円（同47.3％増）・営業利益14.7億円（同12.5％増）。コメ相場高騰が収益を押し上げたが、急激な単価上昇は秋物米入荷後に反動減となるリスクがある。加工食品では新設した「玄米オートミール」ラインが稼働を開始し、健康志向需要を取り込む計画。食品部門のEBITDAマージンは3.1％と低位で、値上げ・コスト削減の両面で改善余地が大きい。

情報機器サービス

ハンディターミナルの棚卸支援レンタルと業務系SIを展開。売上高744億円（同5.1％増）・営業利益1.5億円（同▲0.2億円）。減価償却負担が重い旧型端末を順次入替中で短期的には赤字化の懸念もあるが、AI読み取り（OCR）対応端末の販売が伸びれば黒字転換が見込める。

不動産

日本橋・越中島の賃貸ビルで売上高213億円・営業利益7.3億円、営業利益率34％と高収益。老朽ビル再開発に伴う空室リスクはあるが、東京オフィス市況は空室率4％台と回復基調。再開発完了後はグループ拠点の集約と賃料上昇が期待できる。

5. 関連指標　

営業キャッシュフローの推移

図1　営業キャッシュフローの推移

営業キャッシュフロー（以下OCF）は2016年以降40～50億円台で推移していたが、2020年３月期に22.8億円へ半減した。主因はコロナ禍による倉庫稼働率の低下と食品部門の在庫積み増しである。2023年３月期には69.8億円と急増し、2025年は57.9億円と高水準を維持。OCFの回復により、105円配当（支払総額8.2億円）は十分に賄える。この水準のOCFを維持できれば、越中島再開発投資や冷凍倉庫自動化設備に年100億円近いCAPEXを投じても大幅なネットキャッシュ流出は避けられる見通しだ。ただし、物流費上昇が続き粗利率の改善が停滞すれば、OCFが再び40億円台へ落ち込む可能性があるため、四半期ベースでのモニタリングが必須となる。

EPSの推移

図2　EPSの推移

EPSは2016年212.96円から2020年174.65円へ減少したが、2024年241.81円、2025年299.42円と２期連続で大幅増益となった。増益のドライバーはショクカイの通期寄与とコメ単価の上昇であり、必ずしも構造的な収益力向上を示すものではない。会社計画では2026年３月期EPS318.96円を見込むが、市場コンセンサスは原料価格正常化を考慮して310円前後にとどまる。今後EPSを持続的に伸ばすには、物流ＤＸによる労務費低減と食品加工の高付加価値化で粗利率を底上げし、ROEを７％近辺まで高めることが不可欠となる。

一株当たり配当金の推移

図3　一株あたり配当金の推移

配当金は2016年45円でスタートし、2017年50円、2021年52円と漸増にとどまっていた。しかし創業100周年記念の2024年に65円へ増配、2025年には業績連動で105円と跳躍的に引き上げた。**それでも足元株価の上昇により利回りは約2.7％**にとどまり、東証プライム平均（約2.4％）をわずかに上回る水準でしかない。累進配当方針とDOE3％目標は配当の下支え要因だが、高配当銘柄としての魅力は薄れつつある。今後利回りを維持・向上させるには、さらなる増配か、自社株買いによる株式数減少で１株当たり配当額を高める施策が求められる。増配余力は営業CF次第であり、物流ＤＸ投資が重なる2026～2027年は配当性向を現状の35％程度で据え置く可能性が高い。

配当性向の推移

図4　配当性向の推移

配当性向は2016～2018年に20％前後、2019年24％、2020年28.6％と段階的に上昇し、2025年には35.1％に達した。DOE3％の導入により自己資本が増えれば配当総額も自動的に増える構造となるが、自己資本比率35％という財務バッファーを踏まえると、総還元性向80％を達成するには自社株買いの継続が不可避となる。配当性向が40％を超える水準で固定化されれば、営業CFの減少局面ではフリーキャッシュフローがマイナスに転落しやすく、借入金増加による財務リスクが再浮上する可能性がある。

6. 決算短信全般の分析

ヤマタネの2025年３月期短信を読み解くと、売上総利益率の改善が想定以上に限定的であることが分かる。売上原価率は87.3％→87.5％とむしろ悪化し、粗利増はほぼ全額が数量・単価効果の賜物でコスト改善による寄与は小さい。販売費及び一般管理費（販管費）は63.2億円→73.3億円と15％増加し、そのうち人件費が14.0億円→17.9億円へと3.9億円増えた。係数的には物流2024問題の人件費上昇が先行して販管費を押し上げた形で、2026年３月期以降は倉庫オートメーション投資で増員抑制を図る必要がある。

キャッシュ・フロー計算書で特徴的なのは、有形固定資産取得が106.9億円→100.9億円へと依然高額である点。これは東京湾岸地区の冷凍倉庫建設と越中島再開発の初期投資が重なったためで、投資負担のピークは2026年３月期とも言われる。資金手当ては長期借入119億円で賄っているが、借入金総額は期末時点で508億円→541億円へと拡大し、ネットD/Eレシオは0.84倍。利払い負担は増すものの、営業CF対利払費倍率（インタレスト・カバレッジ）の7.7倍は倉庫業界平均（6倍台）を上回る。

BSをみるとのれん残高は39.3億円→38.4億円と減価償却が進み、無形資産の減損リスクは限定的。反面、その他有価証券評価差額金が111.9億円→135.4億円へと拡大し、含み益を抱えた持株分散が続く。市場環境が不安定化すれば評価差額の逆風がPBRを押し下げる可能性があるため、保有目的を明確にし売却を進める必要がある。

短信注記から判明した期末自己株式数は277,092株で、2025年５月の取締役会後に20億円規模の自己株取得枠を設定している。DOE導入により１株配当額が自己資本に連動するため、自己株消却が進めばDOE3％を満たしつつ配当金総額の伸びを抑制できる。これは高利回り維持と財務体質強化の双方にプラスだが、現行の株価（PBR0.87倍）でも自己株買いが最善の資本配分かは議論の余地がある。

リスク要因としては、①物流ドライバー不足による外注費増、②コメ価格の急反落、③越中島再開発のテナントリーシング遅延、④急な金利上昇で社債・借入金の利払いが膨張する点が挙げられる。社債残高は74.3億円で固定金利が主だが、長短借入を含む総有利子負債の25％が変動金利であるため、金利1％上昇で経常利益が▲2.3億円減る試算となる。

7. 直近の経済動向の反映

米国では2025年１月にトランプ前大統領が復帰し、中国・メキシコ製品への追加関税（平均15％）を段階的に再導入する方針を発表した。日本発着の北米向け物流は日系完成車の北米生産シフト加速で海上貨物量が減少し、横持ち倉庫需要も剥落するリスクが高い。ヤマタネは北米向け比率が国際フォワーディング売上の12％で限定的とはいえ、輸送単価引き下げ圧力を受けやすい構造にある。

一方、国内では４月に改定された「特定技能２号」拡充により、倉庫作業員を含む外資人材の受け入れ枠が拡大。ヤマタネはベトナム人技能実習生を100名規模で採用済みで、労務費高騰を一定程度吸収できる見通し。また円安が続き、期初からドル円は155円台後半で推移している。輸入米価はドル建て指標が軟化しているにもかかわらず、円安で国内仕入れ価格は高止まりしやすく、食品部門の粗利を下支えする。

業界ニュースでは、政府が2025年度から米の需給調整策を「生産緑支払」に一本化する方針を明示。自社で契約栽培を行うヤマタネは転作補助の消滅で原料確保コストが上がる懸念がある一方、卸経由の相対調達比率を高めれば調達リスクを分散できる。DX投資減税（令和７年度まで）も継続が示され、ヤマタネの冷凍倉庫自動化設備に対して最大15％税額控除が適用可能。

以上、外部環境は物流コスト増と米価高止まりが二面性を帯びる。トランプ関税で国際貨物量が減る局面では、不動産賃貸収入の安定性が全社のクッションになるため、越中島再開発の進捗が中期的な株価モメンタムを左右するとみられる。

8. 同業他社との比較

ヤマタネはPBR１倍割れかつ利回り2.7％という「割安ディフェンシブ」の位置づけに移行した。他社に比べて高配当の優位性は薄れた一方、DOE採用で減配リスクが限定的である点は評価できる。ROEは倉庫大手平均と同水準だが、食品部門の利益率が低くセグメント全体の収益効率を押し下げている。DX投資の成果が顕在化すれば、収益性指標の改善とともに再評価余地が残る。

9. 今後の見通し

新中期経営計画「ヤマタネ2028プラン」は①売上880億円、②営業利益47億円、③ROE6.5％以上、④DOE3％維持を掲げる。物流カンパニーでは自動倉庫とマルチ温度帯冷凍倉庫を拡張し、ECアパレル向けフルフィルメント案件を開拓。AIピッキング導入で作業員１人当たり生産性を現行比40％向上させる計画だ。食品カンパニーは業務用米飯のOEMと健康米の小売チャネル拡大で粗利率＋1.0ptを目指す。

設備投資額は向こう３年で300億円規模。越中島再開発（完成2029年予定）は延床13万㎡、賃料水準は既存比＋25％を試算する。投資回収は15年と長いが、都心湾岸の高い稼働率を背景に資産価値上昇を織り込めばNAV押し上げ効果が期待できる。

財務面では、有利子負債541億円のうち変動金利部分を50％→35％へとシフトし、段階的に長期固定化する方針。社債７年債（0.32％）の借換え時には金利環境次第で調達コスト上昇が避けられないため、減価償却および営業CFでのデレバレッジを進めたい。株主還元については年間125円配当を維持しつつ、累積自己株取得額を３年間で60億円とする計画。シナリオ通りならEPS年率８％成長、PBR１倍回復も視野に入るが、原料コストと物流費の変動が雲行きを左右するため、投資家は進捗を四半期ごとにモニターする必要がある。

10. 株価の分析

足元株価（５月23日終値4,595円）は、過去５年間の高値圏に位置する。予想PER16倍台・PBR0.87倍と指標上は依然割安に映るが、配当利回りは2.7％に低下し、インカムゲイン狙いの魅力度は限定的だ。月足チャートでは2024年３月高値（4,300円）を上抜けたことで上値ブレイクを示唆しているが、信用買い残が急増しており押し目形成の可能性も高い。想定される押し目水準はPBR0.75倍相当の3,950円前後。ここまで調整が入ればDOE3％基準の累進配当と、越中島再開発による純資産増への期待を評価して再度買いを検討できる。逆に株価が5,000円を超える場合はPER18倍・利回り2.5％割れとなり、短期過熱領域と判断される。今買う場合は「分割エントリー」で平均取得単価を下げる戦術が無難である。

11. 総合評価

総合評価：★★★☆☆（3.3）
ディフェンシブ性とDOEを評価しつつも、利回り低下で投資初心者が飛びつく水準ではない。押し目待ちが基本戦略。

12. まとめ

ヤマタネは創業100周年を契機に増配路線を鮮明にした。営業CFは再び50億円超に乗せ、株主還元の裏付けとなる現金創出力は戻ったものの、物流2024問題やコメ調達リスクといった事業課題は依然大きい。株価は高値圏にあるため、投資判断は「慎重に様子見」、3,900〜4,000円台までの押し目を長期配当狙いで拾う戦略が現実的だろう。

この記事は特定の銘柄の売買を推奨するものではございません。投資は自己責任でお願いいたします。

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