【!?】中国製の太陽光発電システムに不審な“通信機器”の搭載が判明… 遠隔操作で大規模停電も可能

前からわかってたでしょう

— ビートきよしのマネージャー☆スター☆場(準備中) (@kiyoshi_staba) May 19, 2025

盗聴器はコンセントの中みたいな話じゃなくて？
太陽光規模の電力制圧してなんか意味あんの

— なっつのAO・ ² (@natu7272) May 19, 2025

そういうリスク知ってて使ってんだと思ってた

— たかすぎ (@ZbN4Vww5oZPMSHV) May 19, 2025

日本中の太陽光パネルはほぼ中国製です。ずっと心配されている事です。太陽光パネル設置をやめないと大変な事になります。

— miwako (@miwako50699332) May 19, 2025

今回の問題の背景には、太陽光発電市場における中国の圧倒的なシェアがあります。

国際エネルギー機関（IEA）によれば、中国は太陽光パネルの原材料から完成品に至るまでの全製造工程において、世界の80％のシェアを持つとされており、太陽光分野の戦略的地位を確立しています。

安価な製造コストと大量生産能力により、欧米諸国や日本も中国製製品への依存を深めてきました。

しかし、インバーターや蓄電池といった重要部品に不審な通信機器が含まれていることが判明したことで、こうした依存構造が新たなリスクとして浮上しています。

送電網に直結する機器が外部から遠隔操作されれば、大規模な停電やインフラの混乱を招く恐れがあり、安全保障上の脅威と見なされています。

すでに米国では、華為技術（ファーウェイ）などの通信機器が国家安全保障の観点から排除対象となっており、今回の報道もその延長線上にあります。

サイバー攻撃や供給網の信頼性といった問題を見据えた、調達先の多様化が国際的な課題となるでしょう。

再生可能エネルギーの信頼性を守るために

気候変動対策の切り札とされる再生可能エネルギーの中でも、太陽光発電はその導入スピードの速さから注目を集めています。

各国が脱炭素社会を目指して導入を加速させる中で、供給機器の安全性が改めて問われています。

特にインバーターや蓄電池など、エネルギー供給の要となる機器に意図しない通信機能が備わっていたとなれば、単なる技術の問題にとどまらず、国家レベルの安全保障に関わる深刻な課題となります。

この問題を受け、米国や欧州を中心に、サプライチェーンの見直しや、製品検査の厳格化、そして中国製品への依存を減らす取り組みが進むと見られます。

しかし、中国以外の調達先を確保するにはコスト面や生産能力の問題があり、短期的な切り替えは難しいのが現状です。

安全保障と脱炭素の両立という難題を前に、各国は慎重かつ戦略的な判断を迫られています。

再エネの信頼性を確保するためにも、今後の政策と技術開発が重要な鍵を握るでしょう。